インフレ不可避の世界とは
本日は、さかかみ投信の澤上篤人氏の著書「インフレ不可避の世界」についての書評です。
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同氏はこれまでも一貫して、現在バブルが進行中であり、いずれ弾けると主張し続けてきました。
米国では上位10%の人が資産の90%を保有し、上位1%が資産の50%を保有するまでになっていると言います。
また過去30年において米国株は20倍も上昇する中、世界株は4.5倍にしかなっておらず、両者の格差は5倍程度もあります。
しかもその米国株のうち、上昇を牽引しているのはFAANGであり、実にその5銘柄のみでS&P500の25%を占めているのです。
何故バブルは形成されてきたか
筆者はこれほどまでのバブル形成の要因として、年金資産の運用による債券バブル、インデックスバブルを挙げます。
これまでは人口増加の中、年金資産は増加し、その年金資産が債券や株式をインデックスにて購入してきたため、金利は低下し、株価は上昇し続けてきました。
しかし、近年ではヨーロッパや日本では少子高齢化から減少し始めています。となれば年金資産で運用している債券や株式は売却されていきます。
また足元でのインフレから、FRBや各国中央銀行は利上げや量的引き締めを始めており、これも債券が売られる要因となります。
債券が売られれば、金利が上昇するので、株式も下落することとなるでしょう。特にFAANG株は悲惨な結果になるのかもしれません。
対応は
筆者は、対応としてはそれでも株式しかないと言います。
しかし株式といっても、人々の日常生活に密着した企業の株式です。
どんなインフレや不況になろうとも、日々の人々の生活は継続していきます。
その生活に密着した企業の株式であれば、下落相場では一緒に下落しても、すぐに回復すると言います。
ちなみに、さかかみ投信の保有銘柄を見てみると、以下の様になっています。
なるほど、生活には欠かせないかつ国際的にシェアの高い銘柄が多い印象です。
同氏の主張を参考に、地に足のついた運用をしていきたいと思います。

Where there is a will, there is a way!
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